@article{oai:dmu.repo.nii.ac.jp:00001067,
 author = {高橋, 克彦},
 issue = {3},
 journal = {Dokkyo journal of medical sciences},
 month = {Oct},
 note = {東北地方太平洋沖地震に続いて発生した福島第一原子力発電所の事故では,従来想定していた防災対策重点地域 (Emergency Planning Zone:EPZ) の目安である10 km 圏を越えて,20 km の範囲の住民避難を余儀なくされ,放出された放射性プルームによる影響は広く関東一円にまで広がった.事故への対応では,既存の緊急被ばく医療ネットワークが献身的な活躍でこれにあたった.しかし,想定を上回る人数の身体表面汚染検査への対応や,放射能汚染による健康影響を心配する市民へのリスクコミュニケーションでは,情報が錯綜する中でも適切に対処できたか課題も残された.本稿では,放射線被ばくを伴う事故に対応して組織された緊急被ばく医療ネットワークについて概説すると共に,現状における問題点について考える., 特集},
 pages = {231--240},
 title = {緊急被ばく医療の現況(〈特集〉災害医療)},
 volume = {39},
 year = {2012},
 yomi = {タカハシ, カツヒコ}
}