@article{oai:dmu.repo.nii.ac.jp:00001994,
 author = {宮岡, 久子 and 深澤, 洋子 and Hisako, Miyaoka and Yoko, Fukasawa},
 issue = {1},
 journal = {獨協医科大学看護学部紀要, Bulletin of Dokkyo Medical University School of Nursing},
 month = {May},
 note = {本研究の目的は，妊婦健診を受診している妊婦とその夫の次世代育成支援策（子育て支援）についての認知と利用予定，希望する支援策を明らかにすることである．
　方法は，都内２病院で妊婦健診を受診した妊婦とその夫250組を対象に，無記名自記式質問紙を用いて調査を行った．調査内容は，対象者の属性，子ども数，職場における支援制度の有無と種類，支援制度利用予定の有無，希望する支援策などである．回収率は妊婦が71.6％，夫は45.2％であった．
　妊婦の平均年齢は30.8（SD5.14）歳，夫は32.6（SD5.91）歳であった．有職者は妊婦が46.0％，夫は99.1％であり，夫の職場の従業員数では100人以下が約50％を占めていた．職場における子育て支援制度については，有職妊婦で「ある」と回答した人は59.7％，「ない」が14.3％，「分からない・不明」が26.0％であり，夫では「ある」が33.0％，「ない」が45.0％，「分からない」が22.0％であった．支援制度の種類では，両者とも育児休業制度が多くなっていた．支援制度利用の有無では，妊婦は利用予定者が80.4％，夫は55.6％であった．夫に利用予定者が少ないのは，仕事の多忙さや育児休暇・休業中の無休や減給などの経済的理由からであった．希望する支援制度については，妊婦では保育サービスの充実と託児所の増設・利用に関することが多く，夫では育児手当や子ども数に応じた住宅手当の支給など経済的支援に関することが多くあがっていた．
　以上の結果から，支援策についての周知と理解を図ること，夫婦別々の支援策の充実の必要性が示唆された．},
 pages = {55--62},
 title = {妊婦と夫の次世代育成支援策についての認知と希望する支援策},
 volume = {5},
 year = {2011}
}