@article{oai:dmu.repo.nii.ac.jp:00002015,
 author = {小口, 多美子 and 熊倉, みつ子 and Tamiko, Oguchi and Mituko, Kumakura},
 journal = {獨協医科大学看護学部紀要, Bulletin of Dokkyo Medical University School of Nursing},
 month = {Mar},
 note = {〈目的〉本研究の目的は，A 県の麻疹・風疹予防接種の第2 期（就学前に接種する）の接種率の改善策を考えるための実態を調査することである．
〈方法〉分析対象①郵送で回答のあった22名の行政の予防接種担当者　② 9市町村の中の36保育園の児の母親で，郵送にて回答のあった537名である．大学の倫理委員会の承認を得て実施した．
〈結果〉MR2期の接種対象児556名のうち，接種は523名（94.1％）であった．行政の施策は，全員と未接種者への個別通知，広報，ホームページ，就学前検診時の呼びかけが主であった．接種率が低い原因は，保護者の知識不足，周知不足等としていた．次に，母親の麻疹の知識は，高熱，脳炎や肺炎は既知であるが，接種の必要性の否定，罹患を勧める人もいた．母親の情報源は広報・通知，母親や友人，母子手帳が多い．接種の動機には，市町村からの通知が365名（70.0％）と多かった．また，母親は副作用の危惧を持ち，接種スケジュールの情報と相談への希望などがあった．任意接種の水痘・ムンプスやインフルエンザは約40％が未接種であり，費用が高いことが多い理由であった．
〈結論〉予防接種率の向上のためには，母親への正しい知識の普及と接種の勧奨，スケジュールの相談等を，乳幼児健診での指導，かかりつけの医療機関の医師や看護師による説明や勧奨，保育園や幼稚園での相談と勧奨，就学時検診時の利用，行政の個別通知によるきめ細かな勧奨等が必要であると示唆された．},
 pages = {1--9},
 title = {A県の麻疹・風疹予防接種の実態調査},
 volume = {7},
 year = {2014}
}