@article{oai:dmu.repo.nii.ac.jp:00002181,
 author = {相原, 綾子 and 板垣, 昭代 and 野尻, 由香 and 塩澤, 百合子 and 会沢, 紀子 and Aihara, Ayako and Itagaki, Akiyo and Nojiri, Yuka and Shiozawa, Yuriko and Aizawa, Noriko},
 journal = {獨協医科大学看護学部紀要, Bulletin of Dokkyo Medical University School of Nursing},
 month = {Mar},
 note = {【目的】 本学の健康看護支援論実習（公衆衛生）（以下，公衆衛生看護学実習）実習施設は，9箇所の県保健所，19箇所の県内市町，2箇所の事業所など多岐に渡り，実習先によって体験する内容に偏りがある 8）．施設の保健事業活動特性等を踏まえて，学生が等しく実習目標を到達できるように調整することは，大学にとって重要な課題である．そこで本研究では，実習施設の違い，経験した事業，実習時期が，学生個々の実習目標到達度に差異が生じるのか，関連傾向を分析することで効果的な実習に向けて配慮すべき事項を検討することを目的とした．
【方法】 対象；B大学4年次公衆衛生看護学実習経験録及び自己評価表・最終レポート105名分．方法；①実習項目の単純集計，②実習方法別経験の有無及び実習施設別の目標到達度の相違分析，③学生の最終レポートより質的手法を用いて学生の“実習での学び”の抽出を行った．
【結果】 対象学生107名，回収数105名（回収率98.1％）．①「家庭訪問」「健康教育」「健診/ 検診」「健康相談」「産業保健実習」の〈見学〉，「健康教育」の〈実施〉，「健診/ 検診」の〈事後カンファレンス参加〉は経験率8割以上，それ以外は経験率6割未満であった．②実習項目「地域組織活動」の〈参加〉で有意差が認められた．その他の実習項目は，実習項目の経験有無と目標到達度の平均値に統計的な有意差はなかった．③地区組織活動に参加した学生の最終レポートより【保健師の役割】【住民の変化・成長】【グループ活動の効果】が抽出された．
【考察・結論】 「地区組織活動」に参加した学生は，参加しなかった学生に比べ，目標到達度が高められていた．一方，その他の実習項目においては，経験できない状況であっても，等しく学べていた．これは，資料の閲覧や担当保健師からの説明，学生同士の学びの共有など，他の方法で学びを得られるよう大学と施設で環境調整したことで実習目標が到達できていたと言える．},
 pages = {29--38},
 title = {公衆衛生看護学実習の実習経験内容と目標到達度の分析},
 volume = {12},
 year = {2019}
}